医療費負担を軽減する制度まとめ
YUKI脳卒中で入院した後、失語症のリハビリを続けていく中で、
「医療費が心配」
「利用できる制度はないの？」
と不安になる方やご家族は少なくありません。
入院費や外来受診、リハビリ費用などが続くと、経済的な負担は決して小さくありません。
しかし、日本には医療費負担を軽減するための制度が数多く用意されています。
知らないままでは利用できない制度もあるため、早めに確認しておくことが大切です。
この記事では、失語症の方やご家族が知っておきたい医療費負担軽減制度をまとめて紹介します。
高額療養費制度
最も重要な制度の一つが高額療養費制度です。
1か月の医療費の自己負担額が上限額を超えた場合、超えた分が払い戻される制度です。
脳卒中による入院や手術では医療費が高額になることがあります。
そのような場合でも、自己負担額には上限が設けられています。
限度額適用認定制度
高額療養費制度は後から払い戻しを受ける仕組みですが、
限度額適用認定制度を利用すると、
病院窓口での支払いを最初から自己負担限度額までに抑えることができます。
現在はマイナ保険証を利用することで、事前申請なしで利用できる場合もあります。
医療費控除
1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合、
確定申告を行うことで所得税や住民税の負担が軽減されることがあります。
対象となるのは、
・診察代
・入院費
・薬代
・通院のための交通費
などです。
失語症のリハビリで通院が続く場合は確認しておきたい制度です。
身体障害者手帳
失語症の症状が重い場合、
身体障害者手帳（言語機能障害）の対象となることがあります。
手帳を取得すると、
・税金の控除
・公共交通機関の割引
・各種助成制度
などを利用できる場合があります。
失語症の程度によって対象かどうかが決まるため、主治医へ相談してみましょう。
障害年金
失語症や脳卒中後遺症によって、
仕事や日常生活に大きな支障がある場合は、障害年金を受給できる可能性があります。
障害年金は年齢に関係なく利用できる制度であり、生活を支える大切な支援制度です。
身体障害者手帳とは別制度なので、手帳がなくても申請できる場合があります。
自立支援医療
失語症そのものでは対象にならないことが多いものの、
他の疾患や障害によっては自立支援医療制度を利用できる場合があります。
自己負担額が軽減される制度であり、対象となる病気や治療内容は自治体によって異なります。
気になる場合は医療ソーシャルワーカーへ相談しましょう。
重度心身障害者医療費助成制度
自治体によっては、身体障害者手帳を取得している方などを対象に、
医療費の一部または全部を助成する制度があります。
名称や対象条件は地域によって異なります。
市区町村窓口で確認してみましょう。
介護保険サービス
65歳以上の方や、脳卒中後の40〜64歳の方は、
介護保険サービスを利用できる場合があります。
例えば、
・訪問リハビリ
・通所リハビリ（デイケア）
・訪問介護
などです。
介護保険を利用することで自己負担を抑えながらサービスを受けられます。
高額介護サービス費制度
介護保険サービスを多く利用した場合でも、自己負担額には上限があります。
一定額を超えた分は払い戻される仕組みになっています。
長期間介護サービスを利用する場合には重要な制度です。
医療ソーシャルワーカーへ相談しよう
制度は数多くありますが、「自分が何を利用できるのか分からない」という方も多いでしょう。
そのようなときは、
・病院の医療ソーシャルワーカー
・地域包括支援センター
・市区町村窓口
へ相談することをおすすめします。
利用できる制度を教えてもらうことができます。
まとめ
失語症や脳卒中後には、
・高額療養費制度
・限度額適用認定制度
・医療費控除
・身体障害者手帳
・障害年金
・介護保険サービス
など、さまざまな支援制度を利用できる可能性があります。
制度を知っているだけで、経済的な負担が大きく軽減されることもあります。
退院後の生活を安心して続けるためにも、
一人で抱え込まず、医療機関や自治体へ相談しながら利用できる制度を活用していきましょう。
