補聴器の購入費用は助成される？
YUKI「補聴器を勧められましたが、高額なので購入を迷っています。」
「補聴器の費用を助成してもらえる制度はありますか？」
補聴器は聞こえを支える大切な機器ですが、性能によっては数十万円になることもあり、購入費用が負担になる方も少なくありません。
しかし、身体障害者手帳をお持ちの方や、自治体が定める条件を満たす子どもなどは、補聴器購入費用の助成制度を利用できる場合があります。
一方で、すべての方が助成の対象になるわけではありません。
この記事では、補聴器購入費用の助成制度や申請方法、利用するときの注意点について、言語聴覚士がわかりやすく解説します。
補聴器は助成を受けられることがある
補聴器の購入費用は、条件を満たす場合、公的な助成制度を利用できることがあります。
代表的なのは、補装具費支給制度です。
この制度では、身体障害者手帳を持つ聴覚障害のある方などを対象に、補聴器の購入費や修理費の一部が支給されます。
身体障害者手帳が対象になることが多い
補装具費支給制度は、原則として、身体障害者手帳（聴覚障害）の交付を受けている方が対象です。
耳鼻咽喉科で聴力検査を受け、身体障害者福祉法の認定基準を満たす場合に利用できます。
軽度・中等度難聴でも助成がある場合
身体障害者手帳の対象にならない軽度・中等度難聴でも、自治体によっては、子どもを対象とした補聴器購入費助成制度があります。
対象年齢や聴力の基準、助成額は自治体によって異なるため、お住まいの市区町村へ確認してみましょう。
助成されるのは購入費だけ？
補装具費支給制度では、補聴器の購入だけでなく、条件を満たせば修理費も対象になることがあります。
また、耐用年数を過ぎた後の更新についても、制度を利用できる場合があります。
自己負担はどのくらい？
補装具費支給制度では、原則として自己負担は1割です。
ただし、世帯の所得に応じて負担上限額が設定されており、住民税非課税世帯では自己負担がない場合もあります。
一方で、一定以上の所得がある場合は、制度の対象外となることがあります。
申請前に購入しないことが大切
助成制度を利用する場合は、補聴器を購入する前に申請することが重要です。
先に購入してしまうと、助成の対象外になることがあります。
一般的な流れは、
- 耳鼻咽喉科を受診する
- 市区町村へ相談・申請する
- 支給決定を受ける
- 補聴器を購入する
という順番になります。
自治体によって制度が異なる
補装具費支給制度は全国共通の制度ですが、自治体独自の助成制度を設けている地域もあります。
例えば、
- 軽度・中等度難聴児への助成
- 高齢者向けの補聴器購入助成
- 独自の補助金制度
などがあります。
利用できる制度は地域によって異なるため、市区町村の障害福祉担当課や高齢福祉担当課へ相談するとよいでしょう。
補聴器は「安ければよい」わけではない
補聴器は、一人ひとりの聞こえに合わせて調整する医療機器です。
価格だけで選ぶのではなく、
- 聴力に合っているか
- 生活に合っているか
- 定期的な調整が受けられるか
なども大切なポイントです。
購入後の調整を受けながら使い続けることで、補聴器の効果を十分に発揮しやすくなります。
言語聴覚士ができる支援
言語聴覚士（ST）は、聞こえの状態を評価し、補聴器が必要かどうか、どのような場面で困っているのかを一緒に考えます。
また、補聴器を使い始めた後の聞き取りの練習や、家族へのコミュニケーション方法について助言を行います。
必要に応じて、耳鼻咽喉科や補聴器専門店、自治体の担当窓口と連携しながら支援を進めます。
制度を上手に活用しよう
補聴器は決して安い買い物ではありません。
しかし、利用できる制度を知っていることで、経済的な負担を軽減できる場合があります。
「対象になるか分からない」という場合でも、まずは耳鼻咽喉科や自治体へ相談してみましょう。
早めに聞こえを補うことは、日常生活やコミュニケーションをより快適にする第一歩になります。
まとめ
補聴器の購入費用は、身体障害者手帳を持つ方を対象とした補装具費支給制度などにより助成を受けられる場合があります。
また、自治体によっては軽度・中等度難聴児や高齢者向けの独自助成制度を設けているところもあります。
助成制度を利用する場合は、購入前に申請することが大切です。制度の内容や対象条件は自治体によって異なるため、耳鼻咽喉科や市区町村の窓口へ相談し、自分が利用できる制度を確認してみましょう。
