介護保険や障害福祉サービスは利用できる？（高次脳機能障害）

高次脳機能障害と診断されると、

• 「介護保険は利用できるの？」
• 「障害福祉サービスとの違いは？」
• 「どちらを利用すればいいの？」

と疑問に思う方が多くいます。

高次脳機能障害は、見た目では分かりにくい障害ですが、日常生活では記憶障害や注意障害、遂行機能障害などによってさまざまな支援が必要になることがあります。

そのようなときに役立つのが、介護保険や障害福祉サービスです。

利用できる制度は年齢や症状、生活状況によって異なりますが、制度を上手に活用することで、ご本人もご家族も安心して生活しやすくなります。

この記事では、それぞれの制度についてわかりやすく解説します。

介護保険とは？

介護保険は、介護や生活支援が必要な方を社会全体で支えるための制度です。

一般的には、65歳以上で介護や支援が必要と認められた方が利用できます。

また、40〜64歳の方でも、特定の病気が原因で介護が必要になった場合には利用できることがあります。

利用するには、市区町村へ申請し、要介護認定や要支援認定を受ける必要があります。

介護保険で利用できる主なサービス

介護保険では、さまざまなサービスを利用できます。

例えば、

• 訪問リハビリ
• 通所リハビリ（デイケア）
• デイサービス
• 訪問介護（ホームヘルプ）
• 福祉用具の貸与
• 短期入所（ショートステイ）

などがあります。

ご本人の状態や生活に合わせて、ケアマネジャーと相談しながら利用するサービスを決めていきます。

障害福祉サービスとは？

障害福祉サービスは、障害のある方が地域で自分らしく生活するための制度です。

高次脳機能障害のある方も、条件を満たせば利用できる場合があります。

利用には、市区町村への申請やサービス等利用計画の作成などが必要です。

利用できる内容は自治体によって異なることがあるため、詳しくはお住まいの自治体へ確認しましょう。

障害福祉サービスで利用できる主な支援

高次脳機能障害のある方が利用することの多いサービスには、

• 自立訓練（生活訓練）
• 就労移行支援
• 就労継続支援
• 相談支援
• 居宅介護
• 共同生活援助（グループホーム）

などがあります。

日常生活の練習や社会参加、就労に向けた支援などを受けることができます。

高次脳機能障害でも利用できる？

高次脳機能障害だからといって、必ず介護保険や障害福祉サービスを利用できるわけではありません。

利用できるかどうかは、

• 年齢
• 症状
• 日常生活への影響
• 必要な支援内容

などをもとに判断されます。

そのため、まずは相談窓口で現在の状況を伝えることが大切です。

介護保険と障害福祉サービスはどう違う？

どちらも生活を支える制度ですが、目的や対象が異なります。

大まかにいうと、介護保険は、日常生活の介護や支援を中心とした制度です。

一方、障害福祉サービスは、自立した生活や社会参加を支えることを目的としています。

年齢や状況によっては、どちらか一方を利用する場合もあれば、制度のルールに基づいて組み合わせて利用する場合もあります。

どの制度が利用しやすいかは個別に異なるため、専門職に相談しながら検討しましょう。

相談はどこにすればよい？

制度について分からない場合は、一人で調べようとせず、相談することをおすすめします。

例えば、

• 市区町村の障害福祉窓口
• 地域包括支援センター
• 高次脳機能障害支援拠点
• 医療ソーシャルワーカー
• ケアマネジャー

などが相談先になります。

利用できる制度や申請方法について、具体的に教えてもらえます。

制度を利用することに遠慮はいらない

「まだそこまで困っていない」「家族だけで頑張ろう」と思う方もいます。

しかし、制度を利用することは、決して特別なことではありません。

生活しやすくするために用意されている仕組みなので、必要な支援を受けることはご本人にもご家族にも大きなメリットがあります。

早めに利用することで、生活の負担を軽くできる場合もあります。

制度は生活を支えるためのもの

介護保険や障害福祉サービスは、「介護が必要になった人だけ」の制度ではありません。

ご本人が安心して生活し、ご家族も無理なく支えられるようにするための制度です。

制度を上手に活用しながら、その人らしい生活を続けることが大切です。

まとめ

高次脳機能障害のある方は、年齢や症状、生活状況によって介護保険や障害福祉サービスを利用できる場合があります。

介護保険では訪問リハビリやデイケアなど、障害福祉サービスでは自立訓練や就労支援など、さまざまな支援を受けることができます。

どの制度が利用できるかは一人ひとり異なるため、困ったときは市区町村の窓口や高次脳機能障害支援拠点、医療ソーシャルワーカーなどに相談することが大切です。

制度を上手に活用することは、ご本人の生活を豊かにし、ご家族の負担を軽減することにもつながります。