災害時や緊急時に備えておきたいこと（聴覚障害）
YUKI「災害が起きたとき、避難放送が聞こえなかったらどうしよう……。」
「緊急時に情報を受け取れないのではないかと不安です。」
地震や台風、大雨などの災害では、正確な情報をできるだけ早く得ることが大切です。
しかし、聴覚障害のある方は、防災無線や避難放送、周囲の呼びかけなど、音声による情報を受け取りにくいことがあります。
だからこそ、災害が起きてからではなく、普段から備えておくことが重要です。
この記事では、災害時や緊急時に備えておきたいことについて、言語聴覚士がわかりやすく解説します。
聴覚障害があると災害時に困りやすいこと
災害時には、次のような場面で困ることがあります。
- 避難放送が聞こえない
- 緊急地震速報に気付かない
- 周囲の呼びかけが分からない
- 避難所でのアナウンスが聞き取れない
- 支援制度や物資の案内を聞き逃してしまう
特に停電や混乱が起こると、普段利用している情報手段が使えなくなることもあります。
情報を得る方法を複数準備する
災害時は、一つの情報源だけに頼らないことが大切です。
例えば、
- スマートフォンの緊急速報
- 防災アプリ
- テレビの字幕放送
- 自治体からのメール配信
- SNSや自治体の公式ホームページ
など、文字で情報を受け取れる方法を準備しておきましょう。
複数の方法を組み合わせることで、情報を受け取りやすくなります。
補聴器や人工内耳の備えも忘れずに
補聴器や人工内耳を使用している方は、
災害時に備えて、
- 予備の電池
- 充電器
- モバイルバッテリー
- 防湿ケース
- お手入れ用品
などを非常用持ち出し袋へ入れておくと安心です。
充電式の機器を使用している場合は、停電時にも充電できるよう準備しておきましょう。
家族と避難方法を話し合っておく
災害時は、家族と離れてしまうこともあります。
そのため、あらかじめ、
- 集合場所
- 連絡方法
- 避難場所
- 誰が支援するか
などを話し合っておくことが大切です。
「そのとき考えよう」ではなく、事前に確認しておくことで、落ち着いて行動しやすくなります。
避難所では聞こえにくさを伝えよう
避難所では、多くの情報が音声で伝えられることがあります。
そのため、聴覚障害があることを支援者へ伝えておくと、
- 文字で説明してもらう
- 必要な情報を個別に伝えてもらう
- 呼び出し方法を工夫してもらう
などの配慮を受けられる場合があります。
困ったときは、一人で抱え込まずに相談することが大切です。
コミュニケーション手段を準備する
災害時には、筆談やスマートフォンが役立ちます。
例えば、
- メモ帳とペン
- スマートフォンのメモ機能
- 音声認識アプリ
- 翻訳・文字表示アプリ
などを準備しておくと、初めて会う支援者ともやり取りしやすくなります。
地域の防災訓練へ参加してみよう
防災訓練は、避難経路を確認するだけではありません。
実際に参加することで、
- 避難所の様子
- 情報の伝わり方
- 困りそうな場面
などを事前に知ることができます。
必要に応じて、聞こえにくさについて相談する機会にもなります。
日頃から近所とのつながりを大切にする
災害時には、近所の方の声かけや助け合いが大きな力になります。
普段から地域との交流があると、「聞こえにくさがある方」として理解してもらいやすくなり、緊急時にも支援を受けやすくなることがあります。
支援制度を確認しておこう
自治体によっては、災害時に支援が必要な方を事前に登録する制度（避難行動要支援者名簿など）を設けている場合があります。
登録することで、災害時の安否確認や避難支援につながることがあります。
利用できる制度は自治体によって異なるため、事前に確認しておくと安心です。
言語聴覚士にも相談できる
言語聴覚士（ST）は、日常生活でのコミュニケーションだけでなく、災害時に困りやすい場面についても一緒に考えることができます。
補聴器や人工内耳を安全に使用する方法や、情報を受け取りやすくする工夫について相談しておくと、いざというときにも安心です。
普段からの備えが安心につながる
災害は、いつ起こるか分かりません。
だからこそ、情報を受け取る方法や家族との連絡手段、補聴器や人工内耳の備えなどを日頃から準備しておくことが大切です。
少しずつ備えを進めることが、いざというときの安心につながります。
まとめ
災害時や緊急時には、音声による情報が受け取りにくくなるため、文字による情報を活用できる環境を整えておくことが大切です。
また、補聴器や人工内耳の予備電池や充電器を準備すること、家族と避難方法を確認しておくこと、避難所で聞こえにくさを伝えることも重要です。
日頃から備えを進めておくことで、災害時にも落ち着いて行動しやすくなります。
不安なことがあれば、一人で抱え込まず、自治体や医療・福祉の専門職へ相談しておきましょう。
